諸手当と交通費と社会保険
諸手当や福利厚生のある会社を選ぶべきかどうかについて、諸手当については注意が必要で、昇給・賞与・退職金などの計算のもとになるのは基本給で、もし額面額が同じなら、諸手当が多いほど基本給は低く、それらの計算のうえで不利なることがあります。
住宅手当や家族手当など諸手当が多い会社が必ずしも好条件ではないのです。
また福利厚生は企業規模のほか、事業内からの必要性によることも多く、例えば、寮や社宅の完備は、勤務時間が早朝・深夜だったり勤務地が交通の便が悪い遠隔地にあるなどの場合も多いのです。
また、求人広告に「通勤交通費全給」とあれば、通勤定期代などの全額が支給され、それに対して「通勤交通費支給」とあれば、無条件に全額は出ないと考えられます。
普通、「非課税枠内(1ヶ月10万円)」「2万円までの実費」など上限額を設けていることが多く、それ以下であれば全額もらえます。
また、会社によっては、実際にかかる通勤交通費に関係なく「一律2万円」といった金額を設けていることもあります。
「通勤交通費全給」の会社では遠距離通勤者が敬遠されがちです。
また、求人広告に社会保険に関する記載がないから、社会保険を完備していないかというと必ずしもそうではなく、ほとんどの新聞や求人情報誌は、求人広告の内容について広告主の判断に委ねており、社会保険完備であっても、何の記述もないことが多いのです。
また、事実と異なるのに「社会保険完備」と間違って掲載されている場合もあり、いずれにしても広告だけで判断せずに、事前に基本知識を得て確認します。
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